エアレジの手数料は決済手数料だけ！全ブランド一覧と2.48%に下げる条件・振込手数料0円｜Airレジ

「エアレジの手数料って、結局いくら取られるんだろう」

キャッシュレス決済を入れる直前になると、ここがいちばん気になります。

調べてわかったのは、こういうことでした。

エアレジのアプリそのものに手数料はかからず、お金がかかるのはお客様がキャッシュレス決済を使ったときの決済手数料だけです。

その決済手数料も0.99%から3.24%で、リクルートが第三者機関に調査を委託した結果として業界最安水準とされている料率です。

しかも売上を銀行に振り込んでもらうときの振込手数料は0円です。

エアレジで実際にお金が出ていくのは、次の3つだけです。

• キャッシュレス決済を使ったときの決済手数料
  （0.99%〜3.24%）
• iPadやiPhone、レシートプリンターなどの機器代
  （手持ちの端末があれば0円）
• Airペイ ポイントを使う場合の費用
  （使わなければ0円）

逆に、レジ機能の利用料・初期費用・月額費用・サポート費用は、適用条件の制限なしで0円です。

売上が少ない月に固定費だけ引かれる、ということが起きません。

主な決済手段の料率はこうなっています。

決済手段	料率	消費税を含めた実質
クレジットカード	3.24%（非課税）	3.24%
交通系電子マネー	2.95%（税抜）	3.24%
PayPayなどのQRコード決済	2.95%（税抜）	3.24%
COIN+	0.99%（税抜）	約1.08%

クレジットカードの3.24%は、条件にあてはまるお店なら2.48%まで下がります。

Visa・Mastercard・JCB・American Express・Diners Club・Discoverの6ブランドが対象の「決済手数料ディスカウントプログラム」という仕組みで、月額固定費は0円のままです。

個人経営のお店なら条件にあてはまる可能性が高い制度なので、料率の差はここで大きく変わります。

さらに今は、通常20,167円（税込・送料込）のカードリーダー代が0円になる0円スタートプログラムも実施中です。

決済手数料と0円スタートプログラムの条件をエアレジ公式サイトで確かめる

Airレジ公式サイトはこちら

エアレジの手数料は決済のときだけ！全ブランドの料率と消費税の扱い

エアレジ本体の利用料と月額費用は0円

エアレジは、レジ機能を含むすべての機能が0円で使えます。

公式の費用ページでは、初期費用・月額費用・サポート全般の利用費用・すべての機能の利用料が0円と示されていて、そこに「適用条件の制限なし」と添えられています。

売上が一定以上ないと無料にならない、という条件つきの0円ではありません。

無料で使える範囲も、機能を絞った体験版のようなものではありません。

これらが全部0円の対象です。

お金が発生するのは、キャッシュレス決済を受けたときだけです。

エアレジは会計をするアプリで、カードや電子マネーを実際に読み取るのは「Airペイ」という決済サービスです。

エアレジとAirペイを一緒に使うと、会計した金額がそのまま決済端末に反映されます。

金額を二度打ちする手間がなくなる代わりに、キャッシュレス決済のぶんだけ決済手数料が発生します。

つまりエアレジで語られる「手数料」は、ほぼすべてこのAirペイ経由の決済手数料の話です。

現金だけで会計しているあいだは、手数料は1円も発生しません。

決済ブランドごとの決済手数料一覧

料率は決済手段ごとに決まっていて、消費税を含めた実質の負担率まで見るとこうなります。

決済手段	主なブランド	料率	消費税を含めた 実質
クレジットカード	Visa／Mastercard／JCB American Express Diners Club／Discover	3.24%（非課税）	3.24%
クレジットカード （銀聯）	UnionPay （銀聯）	3.24%（非課税）	3.24%
タッチ決済系の電子マネー	iD／QUICPay／Apple Pay	3.24%（非課税）	3.24%
交通系電子マネー	Suica／PASMO／ICOCA Kitaca／TOICA／manaca SUGOCA／nimoca／はやかけん	2.95%（税抜）	3.24%
電子マネー （楽天Edy）	楽天Edy	2.95%（税抜）	3.24%
QRコード決済	PayPay／d払い／au PAY 楽天ペイ／J-Coin Pay／Smart Code WeChat Pay／Alipay+ 銀聯QRコード	2.95%（税抜）	3.24%
QRコード決済 （COIN+）	COIN+	0.99%（税抜）	約1.08%

いちばん覚えやすいのは、消費税まで含めるとほとんどの決済手段が3.24%に揃うところです。

クレジットカードは非課税なので表示の3.24%がそのまま負担になります。

交通系電子マネーとQRコード決済は2.95%に消費税が乗るので、結果として3.24%になります。

料率は業種やお店の規模で変わらず、飲食店でも美容室でも小売店でも同じ数字です。

売上が小さいうちは高い料率を割り当てられる、という心配をしなくて済みます。

対応する決済ブランドは全部で92種です。

この数にはSmart Code傘下の27種、Alipay+傘下の海外QR27種、PayPay傘下の海外QR7種、一部のポイントサービスが含まれています。

PayPayなどQRコード決済の手数料とCOIN+という最安ルート

PayPayの決済手数料は2.95%（税抜）で、消費税を含めると3.24%です。

d払い・au PAY・楽天ペイ・J-Coin Pay・Smart Code・WeChat Pay・Alipay+・銀聯QRコードも同じ2.95%です。

QRコード決済のなかで1つだけ料率がぜんぜん違うのが、COIN+です。

COIN+は0.99%（税抜）で、消費税を含めても約1.08%にしかなりません。

クレジットカードの3.24%と比べると、負担は3分の1ほどです。

同じ1万円の会計でも、手数料は次のように変わります。

1万円の会計	手数料 （消費税込み）	お店に残る額
クレジットカード（3.24%）	324円	9,676円
PayPayなどのQR（実質3.24%）	約324円	約9,676円
COIN+（実質約1.08%）	約108円	約9,892円

1万円あたり216円の差なので、1件1万円の会計が1日10件あるお店なら1か月で約6万4,800円の差になる計算です。

COIN+はリクルートと三菱UFJ銀行の合弁会社が手がけている決済サービスで、Airペイの申込みでそのまま使えるようになります。

レジ横にCOIN+が使えることを掲示しておくと、手数料の低い決済に自然と寄っていきます。

税別と非課税のちがいで実際に引かれる料率が変わる

料率のうしろに書かれた「非課税」と「税抜」は、実際の負担額が変わる大事な区別です。

非課税の決済手数料には消費税が乗らないので、表示された料率がそのまま引かれます。

税抜と書かれているものは、表示された料率に消費税10%が加わります。

どちらにあてはまるかは、決済手段ごとに決まっています。

消費税の扱い	あてはまる決済手段
非課税 （表示の料率そのまま）	クレジットカード／UnionPay（銀聯） iD／QUICPay
課税 （表示の料率＋消費税）	交通系電子マネー／楽天Edy／COIN+ d払い／PayPay／au PAY 楽天ペイ／J-Coin Pay／Smart Code WeChat Pay／Alipay+／銀聯QRコード

この区別を知らないまま「交通系は2.95%だから安い」と思っていると、あとで数字が合わなくなります。

交通系電子マネーで10万円ぶんの会計があった月の実額はこうなります。

• 手数料の本体
  10万円×2.95%＝2,950円
• 手数料にかかる消費税
  2,950円×10%＝295円
• 合計の負担
  3,245円（10万円に対して約3.24%）

同じ10万円をクレジットカードで受けた場合は、非課税なので3,240円です。

差は5円なので、実務では「ほとんどの決済で3.24%」と覚えておけば十分です。

帳簿につけるときは、この課税と非課税の区分がそのまま消費税の処理に効いてきます。

上の表をそのまま経理担当の人に渡せるようにしておくと、月末の処理が早くなります。

手数料の計算方法と月の決済額ごとの実額

決済手数料は、1件ずつではなく決済方法ごとの合計から計算されます。

各決済方法の売上金額の合計 × 手数料率 ＝ 決済手数料（小数点以下は切り捨て）

Visaでの売上合計、交通系電子マネーでの売上合計、といった単位でまとめて計算される仕組みです。

小数点以下は切り捨てなので、1円未満が切り上げられることはありません。

毎月引かれる額は、月のカード決済額によってこう変わります。

月のカード決済額	3.24%のとき	2.48%のとき	1か月の差	1年の差
10万円	3,240円	2,480円	760円	9,120円
30万円	9,720円	7,440円	2,280円	27,360円
50万円	16,200円	12,400円	3,800円	45,600円
100万円	32,400円	24,800円	7,600円	91,200円
200万円	64,800円	49,600円	15,200円	182,400円

月50万円のカード決済があるお店なら、料率が2.48%になるだけで年間45,600円が残ります。

2.48%になる条件は、カードブランドごとに決められています。

手数料をお店の値付けに織り込むなら、客単価に3.24%を掛けた額を目安にすると計算が早いです。

客単価3,000円なら1人あたり約97円、客単価10,000円なら1人あたり324円が手数料の目安になります。

手数料が引かれる仕組みと振込手数料0円・入金は最大月6回

決済手数料は、あとから請求書が来るのではなく売上から差し引かれて入金されます。

毎月の支払い作業が発生しないので、払い忘れという事故が起きません。

そのうえで、売上を振り込んでもらうときの振込手数料は0円です。

新しく口座をつくる必要もありません。

入金の回数は、指定する金融機関で変わります。

振込口座の金融機関	入金回数	振込手数料
みずほ銀行 三菱UFJ銀行 三井住友銀行	月6回	0円
上記以外の金融機関	月3回	0円

月6回のパターンでは、公式が示している振込日の一例が5日・12日・15日・20日・26日・30日です。

5日おきくらいで現金が入ってくるので、キャッシュレス比率が高いお店でも仕入れの資金がつまりにくくなります。

振込日が土日祝で金融機関が休みの場合は、月末の振込だけ営業日に前倒し、それ以外は営業日に後倒しになります。

振込の時間は金融機関によって違いますが、振込日の終日中には振り込まれます。

通帳に並ぶ振込名義人は「リクルートペイメント」です。

Airペイという名前で入ってこないので、最初の入金のときに探して戸惑わないよう覚えておくと安心です。

なお振込日は金融機関ごとに決まっているため、月1回にまとめるといった回数の変更はできません。

引かれた手数料が見られる場所

実際にいくら引かれたかは、Airペイの管理画面で自分で追いかけられます。

決済手数料の確認方法は、管理画面の「振込一覧」と「振込明細」の2つが入口です。

①管理画面の振込一覧・振込明細で見る

振込一覧では、振り込まれた金額と次回の振込予定金額がわかります。

振込明細では、決済金額・手数料・振込金額の内訳をCSVで出せます。

次回の振込予定金額は、決済期間の最終日の翌日15時以降に見られるようになります。

決済期間が前月末日から4日までなら、5日の15時以降に金額が固まる形です。

②振込金額確定メールで受け取る

管理画面を開かなくても、登録したメールアドレスに振込金額確定メールが届きます。

送信元はtransfer@airpayment.jpで、決済期間の最終日の翌々日15時ごろまでに送られます。

振込金額が0円の期間でも届くことがあるので、メールが来たら金額を見る癖をつけておくと取り逃がしがありません。

③Airメイトでまとめて見る

経営サポートサービスのAirメイトを連携すると、振込金額をスマホでまとめて見られます。

複数店舗をやっている場合は、店舗ごとの入金をひとつの画面で並べられます。

手数料の額が毎月ちゃんと計算どおりか、レジを締めたあとの数分で見きれる状態にしておけると気が楽です。

料率と入金のタイミングは公式ページに一覧で出ています。

手数料一覧と入金サイクルを公式サイトでチェック

エアレジの手数料を2.48%まで下げる条件と他社と比べた本当のコスト

料率だけを他社と並べても答えが出ない理由

「エアレジの手数料は高いのか」

を料率だけで決めると、判断を間違えます。

決済サービスのなかには、料率が1.98%台まで下がるものがあります。

ただし、その低い料率は月額3,300円前後の有料プランに入ることが前提になっているものが多いです。

Airペイの料率は、業種やお店の規模を問わず一律で、月額固定費が0円のまま適用されます。

比べるべきなのは料率の数字ではなく、月額固定費を足した合計です。

月額3,300円かかるかわりに料率が0.76ポイント低いサービスと比べる場合、逆転する分岐点はこう計算できます。

3,300円 ÷ 0.76% ＝ 約434,000円（この決済額を超えないと月額のぶんを取り戻せない）

月のカード決済が43万円を超えないお店では、料率が低い有料プランのほうが結果的に高くつきます。

実額で並べると差がはっきりします。

月のカード決済額	月額0円・料率3.24%	月額3,300円 料率2.48%	安いのはどちら
10万円	3,240円	5,780円	月額0円
30万円	9,720円	10,740円	月額0円
43万円	13,932円	13,964円	ほぼ同じ
100万円	32,400円	28,100円	月額3,300円

開業したばかりで決済額がまだ読めない時期は、固定費が0円のほうがはるかに安全です。

売上が伸びなかった月に、使っていないサービスの月額だけ引かれるということが起きません。

そしてエアレジの場合は、月額0円のままクレジットカードの料率を2.48%まで下げる道が用意されています。

この2.48%が適用されると、上の表の分岐点は消えます。

Airペイの決済手数料が業界最安水準とされているのは、リクルートが2025年9月に第三者機関へ委託した調査にもとづく表記です。

比較の条件は、通常時の料率と、適用できるプログラムを反映したあとの料率の両方で並べたものとされています。

クレジットカードが2.48%になる決済手数料ディスカウントプログラム

決済手数料ディスカウントプログラムは、カード決済の手数料を2.48%にする制度です。

対象になるブランドは6つです。

適用されても月額固定費は0円のままです。

料率だけが下がるので、負担が増える側面はありません。

キャッシュレス決済を導入しやすくしたいという趣旨の制度で、終了予定日は現時点で決まっていません。

ただし予告なしに内容が変わったり、いったん終わってから再開したりすることがあるとされています。

Airペイ タッチも、条件を満たせば同じように2.48%の対象になります。

月50万円のカード決済で年45,600円、月100万円なら年91,200円が変わる制度なので、申込みの一手間の価値はかなり大きいです。

ブランドごとにちがう適用条件

適用条件はブランドごとに別で、審査もブランドごとに行われます。

金額のハードルはこう分かれています。

ブランド	決済金額の条件	中小企業者の定義
Visa	直近1年間の決済金額が2,000万円以下	あてはまることが条件
Mastercard	直近1年間の決済金額が1,000万円以下	条件に含まれない
JCB・American Express Diners Club・Discover	4ブランド合計の年間決済金額が1,000万円以下	あてはまることが条件

この決済金額には、Airペイ以外の決済端末で受けたぶんも含めて数えます。

複数の店舗を運営している場合は、その全店舗の決済金額を合算した数字で判定されます。

VisaとJCB系で条件になっている中小企業者の定義は、中小企業庁が定めているものです。

業種	従業員数	または資本金
小売業	50人以下	5千万円以下
サービス業	100人以下	5千万円以下
卸売業	100人以下	5千万円以下
製造業その他	300人以下	3億円以下

従業員数と資本金は、どちらか一方があてはまれば大丈夫です。

個人経営の飲食店や美容室、サロン、小売店は、規模の面ではこの枠に収まります。

金額と規模のほかに、3つの条件があります。

• 上場会社ではないこと
  （Mastercardは上場会社の子会社や関係会社、提携関係にある会社も対象外）
• そのブランドが使えることを示す店頭掲示ツールを掲出すること
• 適用外の業種にあてはまらないこと

2つめの店頭掲示ツールは、レジ横やドアに貼るステッカーやプレートのことです。

お客様から見てそのカードが使えるとわかる状態にしておくのが条件なので、届いたら必ず貼れる場所を決めておくと安心です。

2.48%の対象から外れる決済手段と業種

2.48%が効くのはカード決済の6ブランドだけです。

同じAirペイで受けられる決済でも、対象外のものがはっきり決まっています。

2.48%になる	3.24%などのまま（対象外）
Visa／Mastercard／JCB American Express／Diners Club／Discover	UnionPay（銀聯）／交通系電子マネー iD／QUICPay／楽天Edy QRコード決済／オンライン決済

交通系電子マネーやPayPayの比率が高いお店では、下がる額が思ったより小さくなります。

そういうお店では、料率0.99%のCOIN+をどれだけ使ってもらえるかのほうが効いてきます。

業種にも線が引かれていて、次の業種は適用外です。

飲食・美容・小売・サービスといった多くのお店は、この一覧に入っていません。

同じ会社で業種の違う店舗を持っている場合は、店舗ごとに判定されます。

たとえばホテルとカフェを運営していると、ホテルは3.24%のまま、カフェは2.48%という分かれ方になります。

ただし全店舗を合算した決済金額がブランドごとの上限を超えると、すべての店舗が対象外になります。

いったん2.48%になったあとでも、決済金額が伸びて条件から外れると後日対象外になることがあるので、年間の決済額が上限に近づいてきたら次の年の計画に3.24%で見積もっておくと慌てずに済みます。

申込みが必要な仕組みと適用状況が出る場所

ここがいちばん取りこぼしやすいところです。

2.48%は自動では適用されず、プログラムごとに申込みが必要です。

条件にあてはまるお店でも、申し込んでいなければ3.24%のままです。

申込みの入口は、Airペイをこれから使うかすでに使っているかで変わります。

①これから申し込む場合

Airペイの新規申込画面のうち、店舗情報を入力する画面にプログラムの申込欄があります。

Visa、Mastercard、JCBとAmerican ExpressとDiners ClubとDiscoverの3つに分かれているので、それぞれに申し込みます。

申込情報の入力と審査書類のアップロードは、通常10分から20分で終わります。

②すでに使っている場合

Airペイ管理画面の「契約情報」画面に、ディスカウントプログラム適用状況の欄があります。

そこの申込みボタンから、あとからでも申し込めます。

すでに使っているお店も対象なので、導入したときに申し込んでいなくても遅くありません。

③適用されたかどうかを見る

審査を通ったかどうかは、同じ「契約情報」画面のディスカウントプログラム適用状況に出ます。

適用できるかどうかはメールでも案内されます。

Airペイ本体の審査は通常3日程度で、そのあとブランドごとの審査が順次進む流れです。

料率が反映されるまで時間がかかることもあるとされています。

なお、申し込んだお店が適用されるかどうかを事前に答えてもらうことはできません。

条件を読んであてはまりそうなら、まず申し込んで審査に出すのがいちばん早い進め方です。

決済手数料以外に用意するお金

決済手数料のほかに用意するのは、機器代だけです。

カードリーダーは通常20,167円（税込・送料込）ですが、0円スタートプログラムの対象なら0円で貸してもらえます。

必要なのはiPadまたはiPhoneだけという形になります。

カードリーダーには電源アダプタが付いていないので、そこだけ手元に用意しておくとスムーズです。

レジまわりの機器を新しく買う場合の目安は、公式が出している市場参考価格でこうなります。

機器	価格の目安（税込）	なくても始められるか
iPad	74,800円〜	必須 （手持ちのiPadやiPhoneでも可）
レシートプリンター （据え置き型）	45,300円〜	レシートが不要なら省ける
レシートプリンター （モバイル型）	26,800円〜	同上
キャッシュドロア	9,020円〜	現金を扱わないなら省ける
Airペイ カードリーダー	20,167円→0円	キャッシュレスに必須

iPadと据え置き型プリンター、キャッシュドロアを新品でそろえた場合の合計は129,120円（税込）からです。

手持ちのiPadを使い、レシートはメール送信で済ませるお店なら、実質の初期費用は0円で始まります。

機器代は一度払えば何年も使えるので、月々に乗ってくるコストにはなりません。

ポイントを貯めたり使ったりできるAirペイ ポイントを追加する場合だけ、別に費用がかかります。

使わなければ0円のままなので、まずはAirペイだけで始めても不足はありません。

よくある質問

まとめ：エアレジの手数料は決済手数料だけで固定費は0円

エアレジのアプリに手数料はかからず

お金がかかるのはキャッシュレス決済を使ったときの決済手数料だけです。

料率は消費税まで含めるとほとんどの決済手段で3.24%、COIN+だけが約1.08%です。

クレジットカードは、条件を満たして申し込めば2.48%まで下がります。

月50万円のカード決済なら、それだけで年45,600円が手元に残る計算です。

売上の振込手数料は0円で、入金は最大で月6回あります。

初期費用・月額費用・サポート費用は、適用条件の制限なしで0円です。

通常20,167円のカードリーダー代も、0円スタートプログラムなら0円です。

つまり手元にiPadかiPhoneがあれば、出ていくお金は「売れたぶんの手数料」だけになります。

固定費がないので、開業してすぐの読めない時期でも損をしません。

あとは申込みのときに、ディスカウントプログラムの欄に一緒に申し込んでおくだけです。

この一手間で、年に数万円の差がつきます。

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