エアペイの対象業種は飲食・美容・医療など幅広く対応！NG業種も整理

エアペイを申し込みたいけど

と気になっていませんか？

エアペイは飲食・美容・小売・医療など幅広い業種で導入できるので安心してください。

具体的にエアペイで導入できる業種は

• 飲食店（レストラン・カフェ・居酒屋・キッチンカーなど）
• 美容（美容院・ネイル・エステ・まつ毛エクステなど）
• 健康・医療（整体院・接骨院・クリニック・ジムなど）
• 小売・物販（アパレル・雑貨・古本・宝飾品など）
• そのほか観光・宿泊・レンタル・スクール・交通・住宅・ペット・専門サービスなど

といった多くの業種に対応しています。

飲食店から専門サービスまで、ほとんどのお店で利用できます。

ただ、一部の業種は加盟店規約で禁止されているので、申込み前にご自身の業種が対応しているかどうかを確認しておくと安心です。

まとめると

です。

業種ごとに必要書類や許可証も異なるため、公式サイトの申込画面では業種を選ぶと必要書類のガイドが表示されます。

公式サイトでは導入実績のある業種や対応決済ブランドの一覧も見られるので、申込前に一度チェックしておくと安心です。

◎対応業種の一覧と詳細条件は公式サイトで確認できます
公式サイトで対応業種を見る

　

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エアペイの対象業種は幅広く飲食・美容・小売・医療など多くの業種で導入できます

エアペイは公式サイトの導入事例ページでさまざまな業種の利用例が紹介されており、対応する業種カテゴリは大きく分けて10以上あります。

ここからは、それぞれの業種カテゴリごとに具体的にどんな業態が対象になっているかを見ていきます。

飲食店ならカフェ・居酒屋・レストランからキッチンカーまで幅広く対応しています

飲食店はエアペイの導入事例でも特に多いカテゴリで、業態を問わず幅広く対応しています。

具体的な対象業態は次の通りです。

• レストラン・カフェ・居酒屋・バー
• ケータリング・デリバリー・屋台・キッチンカー
• ダンスホール・ライブハウス・カラオケ
• アニマルカフェ・ネットカフェ・漫画喫茶

店舗を構えている形態だけでなく、移動販売やイベント出店のキッチンカーも対象になっているのがポイントです。

飲食店の場合、深夜営業を行うバーや居酒屋では保健所への届出と「飲食店営業許可証」が必要なので、申込時に許可証の提出を求められます。

また、実店舗を持つ飲食業を対象に、カードリーダーに加えてiPadも無償で貸与されるプログラムも実施されています（実施状況は時期により変動あり）。

美容業はサロン系全般や日焼けサロン・酸素カプセルにも対応しています

美容業もエアペイの対応業種で、サロン系を中心に幅広い業態をカバーしています。

• 美容院・理容院・レンタルサロン
• 着付け・ヘアセット・メイクアップ・顔剃り・シェービング
• ヘアエクステ・まつ毛エクステ・ネイル・デンタルホワイトニング
• 日焼けサロン・水素吸引・酸素カプセル
• エステ（単発メニュー中心の業態）

美容院やまつ毛エクステは「美容所開設届出」、理容室は「理容所開設届出」が業種選択時に求められます。

エステサロンや美容医療は「特定継続的役務提供」に該当する業態だと申込めない場合があるので、回数券・コース契約の取り扱いがある方はH2②をあわせてご確認ください。

健康・医療は整体院・接骨院・クリニック・ジムまで使えます

健康・医療系の業種も対応範囲が広く、医療機関からリラクゼーション・フィットネスまで利用できます。

• 整体院・カイロプラクティック・リラクゼーション
• 足裏・リフレクソロジー・鍼灸院
• 接骨院・整骨院
• 美容医療（美容皮膚科・美容外科）・メンズクリニック
• 病院・クリニック・診療所・助産院・歯科医院
• 調剤薬局・漢方薬
• ヨガ・ピラティス・フィットネスクラブ・ジム・パーソナルトレーニング

医療機関やクリニックは「医療機関の開設許可証」、鍼灸院・接骨院・整骨院は施術所の開設届などが業種選択時に必要になります。

パーソナルトレーニングや美容医療では、コース契約が「特定継続的役務提供」に該当するとエアペイは利用できません。1か月超かつ5万円超の契約は事前に対象外になっていないか確認しておくと安心です。

小売・物販はアパレル・雑貨・自動車関連・古物商まで幅広い業種に対応しています

小売・物販はエアペイの中でも対応業種が最も多いカテゴリです。

• アパレル・古着・オーダーメイドアパレル・呉服
• 家具・インテリア・寝具
• 化粧品・薬局・ドラッグストア
• メガネ・コンタクトレンズ・補聴器・医療機器・健康器具
• 雑貨・文房具・事務用品・食器・調理器具・陶器
• 宝石・貴金属・時計・美術品・骨董品
• リサイクルショップ・古本・中古CD・中古DVD・中古車・中古バイク
• 手芸・ハンドメイド・仏具・仏壇・墓石
• 電化製品・PC・PC関連・携帯電話・本・雑誌・CD・DVD
• 楽器・スポーツ用品・玩具・スクール関連商品・フラワーショップ
• 自動車・バイク・自動車用品・バイク用品・自転車・自転車用品
• 食品・飲料販売（健康食品・酒屋・酒造を含む）
• コンビニ・スーパー・百貨店

古物の取り扱いがあるリサイクルショップ・古本・中古車などの業種は「古物商許可証」、酒屋は「酒類販売業免許」、薬局は「薬局開設許可証」など、業種に応じた許可証の提出が業種選択時に求められます。

観光宿泊・レンタル・スクール・交通・住宅・ペット・専門サービスも対応業種です

飲食・美容・健康医療・小売物販以外にも、エアペイの対応業種カテゴリは多岐にわたります。

観光・宿泊・レジャー

• ホテル・旅館・簡易宿所・貸し別荘・コテージ
• ブティックホテル・ファッションホテル・民泊
• 旅行商品（国内・海外旅行・ツアー）
• 体験サービス（果物狩り・スポーツ・陶芸・人力車など）
• 温泉・スパ・銭湯・岩盤浴・酵素風呂

レンタル・施設利用

• レンタルスペース（コワーキングスペース・オフィス・スタジオ・ギャラリー）
• レンタカー・レンタルドレス・貸衣装・レンタルCD・DVD・本
• 映画館・動物園・水族館・美術館・博物館
• テニスコート・フットサルコート・プール・スキー場・ゴルフ場

スクール・教育・保育

• カルチャースクール（料理・文芸・美術・音楽など）
• パソコンスクール・語学スクール
• スポーツスクール（野球・体操など）
• 自動車教習所

交通機関・貨物運送業

• タクシー・リムジン・ハイヤー・運転代行・貸切バス
• 引っ越し

住宅関連・ペット・専門サービス

• 住宅設備修理・内装外装リフォーム・ハウスクリーニング・害虫駆除
• 設計・インテリアデザイン・不動産仲介
• ペットショップ・ペットグッズ・ペットホテル・トリミング
• ペットシッター・しつけ・獣医・動物病院
• 写真・コピー・印刷・クリーニング・ランドリー
• 自動車・バイク修理・整備・車検
• 修理・お直し（衣服・靴・時計・貴金属）
• パソコン・携帯電話の修理・保守
• 鍵開け・鍵交換・修理・作成
• 結婚式場・葬儀場

ペットショップは「動物取扱業登録証」、タクシーやハイヤーは「事業用自動車の許可」、古物を扱う修理業は「古物商許可証」など、業種ごとに必要な許可証は申込画面でガイドが表示されます。

このように、エアペイの対応業種は非常に幅広く、ほとんどの一般的な店舗ビジネスがカバーされています。

◎自分の業種で申込めるかは公式の申込画面で確認できます
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エアペイのNG業種・対象外の業種もあるので申込前の確認で安心できます

エアペイは幅広い業種で導入できますが、加盟店規約の第29条第2項で取り扱いが禁止されている業種・商品・取引方法もあります。

ここからは、申込前に知っておきたいNG業種や対象外のケースを整理していきます。

規約で禁止されている業種にカウンセリングやタトゥー・アートメイク・通信サービスがあります

エアペイの加盟店規約では、業種そのものとして取り扱いが禁止されているものが具体的に決まっています。

主なNG業種は次の通りです。

• 違法・公序良俗違反、児童ポルノ・アダルト・性風俗
• ギャンブル・賭博・財テク情報・情報商材
• 商品券・プリペイドカード・印紙・切手・回数券などの換金性が高い商材
• 占い・自己啓発・催眠療法・ヒプノセラピー・開運関連
• 結婚相談所・相席居酒屋などの出会い目的サービス
• 税理士・弁護士などの士業・コンサルティング
• カウンセリング・心理療法
• 興信所・探偵・調査
• 便利屋・遺品整理・人材派遣
• アートメイク・タトゥー
• 通信サービス（通話料・通信費・プロバイダー料金など）
• 不動産仲介を除く仲介・委託販売
• 分譲住宅の販売・オークションの出品落札代行・個人輸入代行
• 募金・寄付金・政治献金・賽銭・お布施などの非営利的な取引

これらが禁止されている主な理由は、チャージバック（返金請求）リスクが高い・トラブルが多い・実態把握が難しい・法律的な問題があるといった点にあります。

たとえばカウンセリングや占いは効果に個人差が大きく途中解約や返金トラブルが起きやすい、士業は守秘義務との兼ね合いで情報開示が難しい、といった事情です。

特定商取引法で規定される取引方法のうち5つはエアペイで使えません

業種そのものとは別に、取引方法でエアペイが利用できないケースもあります。

具体的には、特定商取引法で規定される取引類型のうち次の5つが禁止されています。

• 特定継続的役務提供（エステ・美容医療・語学教室・家庭教師・学習塾・パソコン教室・結婚相手紹介で、期間と金額の条件を満たすもの）
• 訪問販売（自宅訪問やキャッチセールス・アポイントメントセールスを含む）
• 連鎖販売取引（いわゆるマルチ商法・ネットワークビジネス）
• 電話勧誘販売
• 業務提供誘引販売取引（サイドビジネス商法・内職商法）

これらはクーリングオフ規定があり、チャージバック申請が多発する可能性が高いことから利用できません。

ただ、特定継続的役務提供に該当しない継続的なサービスについては、2022年7月の規約改定で条件を満たせば決済可能になりました。

エステの単発メニューや月謝制の語学教室など、特定継続的役務提供に該当しない業態であれば導入できる可能性があるので、過去に審査落ちした方も再申込みで通る可能性があります。

企業間取引（BtoB）と個人間取引（CtoC）は対象外でBtoCのみ利用できます

エアペイは事業者対個人（BtoC）の決済を前提としたサービスです。

取引形態ごとの可否は次の通りです。

取引形態	具体例	エアペイの可否
BtoC	飲食店・小売店・サロンなど一般消費者向けの取引	利用できます
BtoB	企業から企業・フリーランスへの取引	利用できません
CtoC	個人事業主を除く個人間の取引	利用できません

ここでいう「企業」には個人事業主やフリーランスも含まれるので、企業がフリーランスに発注した場合などはBtoBに該当しエアペイは使えません。

一方で、飲食店での会食や雑貨屋での事務用品購入など、不特定多数の消費者を対象としている店舗で会社の人が買い物する場合はBtoB取引扱いにはなりません。

中小事業者向け決済手数料2.48%プログラムは一部業種が対象外になっています

エアペイは導入できても、中小事業者向けの「決済手数料ディスカウントプログラム（手数料2.48%）」は一部業種が適用外になっています。

適用外の業種は次の通りです。

• 不動産
• ホテル・旅館
• 鉄道・タクシー・路線バス
• 引越し・宅配
• 旅行代理店

これらの業種でもエアペイ自体は導入できます。割引プログラムが適用されないだけで、通常の決済手数料3.24%でカード決済を受け付けることは可能です。

複数の業種を兼業している場合は売上の柱になる業種を選びます

カフェとリラクゼーションを併設している場合や、ネイルとまつ毛エクステを兼業している場合など、複数の業種を扱っているお店も多いはずです。

と迷う方も多いところですが、選び方のコツは2つあります。

たとえばペットサロンとカフェを併設しているなら、動物取扱業登録が必要なペットサロンで申請するとスムーズです。

ネイルとまつ毛エクステの併設なら、美容所開設届出が必要なまつ毛エクステで申請するのがおすすめです。

業種は審査通過後に追加・変更も可能なので、まずは1つの業種で申込みを進めて問題ありません。

◎NG業種や対象外業種の最新条件は公式サイトの加盟店規約で確認できます
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エアペイの業種に関するよくある質問

まとめ：エアペイは幅広い業種で導入できるので自分の業種が対応しているか公式で確認すれば安心です

エアペイは飲食・美容・小売・医療など幅広い業種で導入できるキャッシュレス決済サービスです。

対象業種かどうかの判断ポイントを整理すると

• 飲食・美容・健康医療・小売物販などの一般的な店舗ビジネスは対象
• 観光宿泊・レンタル・スクール・交通・住宅・ペット・専門サービスも対象
• カウンセリング・士業・タトゥー・通信サービス・出会い系などはNG業種
• 訪問販売・電話勧誘販売・マルチ商法などの取引方法は禁止
• BtoCの取引のみ対象、BtoB・CtoCは対象外

複数の業種を兼業している場合は、売上の柱になる業種か許可証が必要な業種を優先して申込めば、スムーズに審査が進みます。

業種ごとに必要な許可証や追加書類は申込画面のガイドで案内されるので、難しい準備はいりません。

NG業種や最新の対象業種条件は規約改定で変わることがあるので、申込前に一度、公式サイトの加盟店規約と申込画面で確認しておくのが安心です。

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